「こんなことなら、あそこで1枚でも買えばよかった!」
そう思われてるんじゃないでしょうか?
かくいう私がそうです。

「総悲観の時に、買うものだ!」ってわかっていても、いざとなると、
「いやいや、底なし沼かも知れない。」と、恐怖におじけづいてしまいます。
でも、実際に損をした訳ではないから、よしとしましょう

でもでも、トルコの経済見通しがあれば、「えいや!」ができたかも知れませんね。
以前、『金融不安のトルコへの影響は?』で要人発言をご紹介しましたが、今度はHSBCのトルコの経済見通しを見つけたので、ご紹介しま〜す。
参考にして下さいね。
(ここから)
トルコの経済、市場見通しはここ数カ月、著しく改善している。
まず、与党・公正発展党(AKP)の解党を求める訴訟で7月に憲法裁判所が財政的な制裁を科す一方で解党命令は、避ける穏健な判決を下したことで、大きな政局の混乱は回避された。与党の解党命令がだされれば、政情不安が長期化する恐れがあった。
第2 に、大半の新興諸国とは異なり、コモディティ価格、特にエネルギー価格の急落はトルコにとっては基本的にプラス要因だ。トルコは、エネルギー需要のほぼ100%を輸入に頼っている。また最近、農産物(基礎穀物)の純輸入国に転じている。
しかし、好転している国内情勢の見通しにも、国外の金融、信用環境の著しい悪化により陰りが生じる恐れがある。トルコの経常赤字は成長減速(2008 年2Q の実質GDP 成長率は1Q の6.7%から1.9%に低下)とコモディティ輸入の減少に伴い縮小する見通しだが、なおGDP 比5〜6%の水準となる見込みである。
長くなったので、2回に分けますね。